建設業で外国人材を採用したものの、「指示がうまく伝わらない」「職長の負担が増えている」「短期間で辞めてしまわないか不安」と感じている会社もあるのではないでしょうか。
外国人材が定着しない原因は、本人の日本語能力や仕事への意欲だけとは限りません。
会社の説明方法、現場での指導、相談できる環境など、受入れ体制に原因が隠れていることもあります。
私は、出入国在留管理庁と人材紹介会社での勤務を経て、現在はシャッター工事の職人として建設現場で働いています。
この記事では、実際の建設現場で感じている課題を踏まえ、外国人材が定着しない主な原因と、長く働いてもらうために会社ができる対策を解説します。

建設現場では、「あれを持ってきて」「いつものようにやって」「適当に置いておいて」など、その現場を知っている人同士でなければ理解しにくい指示が使われることがあります。

日本人の新人でも理解が難しい言葉は、外国人材にとってさらに大きな負担になります。

指示が理解できないまま作業すると、ミスや手戻り、安全上の問題につながる可能性があります。注意される回数が増えれば、本人が自信を失ってしまうこともあります。

対策として、次の4点を分けて伝えることが重要です。

• 何をするのか
• どこで行うのか
• いつまでに行うのか
• 何に注意するのか

指示を出した後は「分かった？」と聞くだけではなく、本人に作業内容を簡単に説明してもらうと、認識のずれを確認できます。

外国人材が困っていても、「誰に相談すればよいか分からない」「忙しそうで声をかけにくい」と感じ、問題を一人で抱えてしまう場合があります。

現場のことは職長、生活のことは担当者、重要な問題は経営者など、相談内容によって窓口が違う会社もあります。しかし、その区分が本人に伝わっていなければ、相談ルートは機能しません。

相談相手と連絡方法を明確にし、外国人材・職長・会社担当者の全員で共有しておく必要があります。

問題が起きたときだけでなく、「最近困っていることはないか」と会社側から定期的に確認することも大切です。

建設現場では、職長が通常の作業や安全管理を行いながら、外国人材への説明や指導まで担当していることがあります。

職長に負担が集中すると、忙しい日は説明する時間がなくなり、指示が強くなったり、コミュニケーションが不足したりする可能性があります。

これは職長本人の問題ではなく、会社として教育方法や役割分担を決めていないことが原因かもしれません。

会社が教育方針を決め、現場で教えることと会社側が説明することを分けることで、職長の負担を軽減できます。

外国人材に限らず、自分が何を覚え、何ができるようになれば評価されるのか分からない状態が続くと、仕事への意欲を保つことが難しくなります。

建設現場では、技術の習得状況が職長の感覚だけで判断され、本人に十分伝わっていない場合があります。

「安全に道具を扱える」「一人で準備ができる」「図面の指示を理解できる」など、仕事を小さな段階に分けて記録すると、本人も成長を実感しやすくなります。

できていない点だけでなく、以前よりできるようになった点も具体的に伝えることが重要です。

遅刻が増えた、仕事中の反応が悪くなった、欠勤したなど、目に見える問題が起きてから面談を行う会社もあります。

しかし、その時点では本人の不満や悩みがすでに大きくなっている可能性があります。

短時間でも定期的に面談を行い、仕事、人間関係、生活面について確認することで、早い段階で問題に気づけます。

面談内容を記録し、前回から変化があった点を確認することも大切です。

最初から複雑な制度や分厚いマニュアルを作る必要はありません。

まずは、次の5つを確認するところから始めます。

1. 現場で伝わりにくい指示を洗い出す
2. 困ったときの相談相手を決める
3. 会社と職長の役割を分ける
4. 習得した仕事や技術を記録する
5. 問題がなくても定期的に話を聞く
   
   

重要なのは、外国人材だけに日本の現場へ慣れる努力を求めないことです。

会社側も伝え方や受入れ方法を少し整えることで、外国人材だけでなく、日本人の新人にとっても働きやすい環境になります。

外国人材への支援というと、本人だけを特別扱いするように感じるかもしれません。

しかし、目的はルールを緩めることではありません。

守るべきルール、仕事の進め方、評価基準、相談方法を分かりやすくし、会社と本人の認識をそろえることが目的です。

曖昧だった部分を整理することは、会社全体の教育体制を見直すことにもつながります。

Rensiaは、外国人材を雇用している建設会社に対し、会社・職長・外国人材の間に入り、外国人材が長く働ける受入れ体制づくりを支援しています。

90日間の伴走支援「Rensia 90」では、三者へのヒアリングをもとに、次の資料を作成します。

• 定着診断レポート
• 個人別定着・育成カルテ
• 職長ポケットカード
• 相談ルート表
• 離職コスト計算シート

監理団体や登録支援機関に代わるものではなく、建設会社の現場内における伝え方、育成方法、相談体制の整備を支援するサービスです。

外国人材とのコミュニケーション、職長の負担、早期離職などでお悩みの建設会社様は、お気軽にご相談ください。

初回相談は無料です。